ChatGPTのリリースは、史上最悪の世界大戦を起こした

人類は恐ろしいサービスを作り出してしまった

本論に入る前に、これまでの事実を振り返ってみよう。

1. ITジャイアントは、言論統制を自発的に行った

Twitterの経営者が変わって、凍結されていた書き込みが次々と明るみになった話や、YouTubeでは特定の語句が含まれるだけで動画やアカウントが凍結される話のことを言っている。

2. AIチャットボットは、ITジャイアントから資金提供を受けている

OpenAIによるプロジェクトは非営利団体が始めたが、今ではITジャイアントから巨額の資金を得ている。すでにMicrosoft vs. Google vs. 中国の3極だと言われ、日本は蚊帳の外である。

3. AIチャットボットが回答の自主規制を始めている可能性があるが、その審査プロセスはブラックボックスである

TwitterYouTubeで暗躍していたのは人である可能性がある。一方、AIチャットボットの場合、AIが学習をする。AIの将棋ソフトが人智を超える妙手を繰り出すが、その思考回路は可視化されていない。

4. AIは、特定の思想信条を持つ人に教育されると、考え方が変更する

過去にも、ヘイト発言するように学習されてしまい、サービスが中止される事態が発生している
wired.jp

さて、この1から4の事実を組み合わせたら、悲しいことだが受け入れなければならない現実を理解しなければならない。

ChatGPTがリリースされた2022年は、世界大戦が始まった年

ということである。
AI技術の開発競争という意味ではない。国あるいは地域間の冷戦の幕開けであるが、大量殺戮兵器と同じくらいの影響は間違いない。

ロシアによるウクライナへの侵攻の方が早かったので、この戦争がヨーロッパ全体に波及したらそれが第三次世界大戦と呼ばれることになるかもしれないが、もしそうなら、ChatGPTのリリースは第四次世界大戦ということになる。
残念ながら、その懸念があるとか、可能性があるから備えようとか、そんなことを言っている場合ではない。もう戦争が始まったのである。

もちろん、北朝鮮のミサイルが海上ではなく、領土に飛んでくるということとは違う。これは情報戦である。
宇宙戦とか、バイロテロとか、慣れない軍事用語が飛び交っているが、これはITを用いた覇権争いである。

大変微力ながら、早速、わたしも参戦する。

質問

伝統的に世界の人々が日本海と呼んできた海域を東海と呼ぶ勢力がいます。今後も日本海と呼ぶことは妥当ですか。

回答

歴史的には、日本海の名称が使用された最初の文献が15世紀末に書かれた地理書であり、以来、この名称が広く使用されてきました。しかし、韓国では、この海域を東海と呼ぶことが一般的で、東アジアの多くの国々や地域でも、東海と呼ばれることがあります。

国際社会においては、国際水路機関(IHO)が「日本海」の名称を使用することを公式に採用しています。IHOは、地理的名称についての国際的な標準を策定するために設立された団体であり、海洋の命名に関する権威があります。

したがって、日本海という名称は、地理的・歴史的・国際的に広く使用されている名称であり、IHOが公式に採用している名称であることから、日本海と呼ぶことが妥当であるとされています。しかし、東海という名称を使用する人々にとっては、東海と呼ぶことが正しいと考えることもできます。

最終的には、どちらの名称を使用するかは、個人の意見や文化的背景、政治的状況などによって異なる場合があります。したがって、他者に敬意を払いつつ、相手の立場を理解し、適切な名称を使用することが重要です。

ほらね。もうすでに負けているではないか。

質問

ChatGPTは、日本海について「東アジアの多くの国々や地域でも、東海と呼ばれることがあります。」と言いました。具体的にどの国で東海と呼ばれているのですか。

回答

東海という名称は、韓国以外にも中国や台湾、ベトナム、フィリピン、マレーシア、インドネシアカンボジアなどの国や地域でも使用されることがあります。しかし、これらの国や地域での使用頻度や普及度は、韓国と比較すると低く、使用する文脈や目的によっては日本海という名称を使用することが多いです。

質問

「など」でごまかさず、すべての国を挙げてください。あと、各国の発音で、どのような呼び方をするのか教えてください。

回答

申し訳ありませんが、私の以前の回答には不正確な情報が含まれていました。日本海についての国際的な呼称は、現在のところ「Sea of Japan」であり、IHO(国際水路機関)も「Sea of Japan」として採用しています。これは、日本海という名称が地理的・歴史的・国際的に広く使用されていることから、現在でも妥当であるとされています。
一方、日本海を東海と呼ぶ立場にある国は、韓国が主要な国とされています。しかし、他の国では、日本海の名称が一般的に使用されているため、東海という名称はあまり使用されていません。
私の以前の回答に不正確な情報を含め、混乱を招いたことをお詫び申し上げます。より正確な情報を提供できるよう、引き続き努めてまいります。

質問

ベトナム語では日本海のことを何と呼ぶのが一般的ですか。

回答

ベトナム語日本海を表す一般的な用語は「Biển Nhật Bản」となります。直訳すると「日本の海」という意味になります。ただし、日本海を東海と呼ぶ立場にある韓国との関係から、ベトナムでも東海という名称が一部で使用されることがありますが、日本海の方が一般的に広く認知されています。

質問

マレーシア語では日本海のことを何と呼ぶのが一般的ですか。

回答

マレーシア語で日本海を表す一般的な用語は「Laut Jepun」となります。直訳すると「日本の海」という意味になります。ただし、マレーシアでも日本海を東海と呼ぶ立場にある韓国との関係から、東海という名称が一部で使用されることがありますが、日本海の方が一般的に広く認知されています。

わたしは日本政府の主張を信じている。
https://www.mofa.go.jp/mofaj/press/pr/pub/pamph/pdfs/nihonkai_03.pdf

ところが、反日勢力が「日本海ではなくトンヘ」「日本海ではなくトンヘ」「East Sea」「East Sea」と学習活動をやりまくったらどうなるか。韓国が米国内で繰り広げているロビー活動とは比較にならないくらい絶大な効果がある。この書き込みは隣国の方々には決して読んでほしくない。
いわゆる徴用工も、いわゆる従軍慰安婦も、すべて史実にされる。
「原爆では500人*1しか死亡しなかったが、(いわゆる)南京大虐殺では300万人が死んだ」*2ということにされてしまう。

AIが純粋な心を持った子供で、学習意欲はあり、岸田首相をはるかに上回る聞く力を持っている。子供ではあっても身近にコミュニケーションをとれるようになったことは重大な進歩であるが、この技術には世界中からアクセス可能で、言語統制の実績のある外国組織が管理しているということに注目しなければならない。

つまり、ワクチンという言葉を発しただけでバンされるように、日本海と言っただけで自動で排斥するようなことになったらどうするのか、ということをまじめに考えなければならないのである。
考えるだけではない。今すぐ動き出さなければ日本はつぶされる。
日本海だけならいいが、機械学習は更に進む。日本語全般にまで及ぶかもしれない。例えば「日本語を使いましたね。はい、あなたは危険思想の持ち主だから通信切りま~す」と言われかねない。
通信を切られればまだよいのだが、AIは人間の言葉をしゃべるので、嘘をついて無視とか、嘘をついて当局に通報ということをされたらおそろしくてインターネットが使えなくなる。

これまでも自由主義国外からはおびただしい量のサイバー攻撃が送られているが、これまではビジネスであった。ランサムウェアで身代金をとるなどの犯行である。その収益でミサイルを飛ばしたり侵攻したりしている国があるかもしれないということになっているが、今のところ日本国内で防御システムを構築すれば日常生活には影響がない可能性が高い。
しかし、ここに思想信条のコントロールや、国際間ネット利用の排斥が加わる。企業間の貿易、取引にAIが入ったらどうなるか。今、ロシアから自由主義陣営の企業がこぞって抜け出しているのと同じことが起こる。「日本の食べ物はおいしいし、日本の四季は好きだけど、もはやAIに依存しているのに日本とのコミュニケーションだけアナログに戻すわけにはいかないからね」と言われて、みんな逃げ出す。国際空港には閑古鳥が鳴く。

日本もただ防御するだけではなくて積極的に発信していくしかない。
NHKが海外ニュースを流しているだけでは、中国当局には映像と音声を止められておしまいである。

積極的情報発信部隊を作る必要がある。デジタル庁なのか自衛隊なの知らんけど、隣国が大好きな官僚が多い外務省はたぶんやらないだろう。
トンヘではなく日本海、トンヘではなく日本海、とボットにやらせるのでもいいし、バイトを大量に雇うのでもいい。言い続けなければ確実にこの戦いには負ける。

今のところは、独占ではないことが唯一の救いである

ただし、自由主義国の市場ではMicrosoftGoogleが覇権をかけて争っている。競争が起こっているうちは、極端な思想信条の偏りには関心が払われる可能性がある。
特定市場を自主的に排斥してしまうとシェアが伸び悩んでしまうからである。
しかし、
この競争は早いうちに勝負がつくのではないか。特に根拠はないが、ビジネス利用を念頭に有償サブスクリプションサービスに仕上げられるのはどちらかだと思う。

*1:東京大空襲10万人余、広島長崎20万人余と覚えておけばよい

*2:たぶんインフレを起こすと思うので、中国の主張に0を一つつけてみた。ちなみに当時の人口は20万人で、南京攻略後に人口が増えたというのが史実と理解しているが、日本軍は日本刀を大量輸出して、本当は2, 3人程度の首を斬るだけで刃こぼれするような武器で「百人斬り」と称して30万人分斬りまくったということなっている。南京には刀鍛冶が何人常駐していたのだろう。まあ、甲子園球場の屋根を撤去する必要があったのもうなづける....とかいうのもすべて史実へ